Loading...

多層階二世帯住宅

二世帯住宅を希望される方が増えています。
お互いに不足するものを補い合える二世帯住宅は、条件さえ揃えば、とても賢い選択といえるでしょう。 克服しなければならない条件の一つが広さの確保です。 横浜市やその周辺の住宅地は、建築できる建物の大きさに厳しい制限があり、ほとんどの地域で土地面積と同じ大きさか、それよりも小さな建物しか建てられません。 広い土地をお持ちであれば問題はありませんが、そんなに大きな土地を持っている方ばかりではありません。
40坪の土地でも、容積率が80%であれば、延床面積で32坪(106m²)の家しか建てられません。これでは、十分な広さを確保した二世帯住宅を建てることはできません。

このようなお悩みをお持ちの方に、十分な広さを確保した二世帯住宅を建てるためにおすすめするのが、多層階二世帯住宅なのです。 多層階二世帯住宅は、法的に認められている、容積率の緩和措置を使って有効面積を純増します。 多層階二世帯住宅で使える容積率の緩和措置は2つあります。


(1) 地下の容積率不算入
(2) 小屋裏収納等の活用による容積率不算入

(1) 地下の容積率不算入と、(2) 小屋裏収納等の活用による容積率不算入* です。 いずれも、ある一定の条件をクリアすれば、延べ床面積に参入する必要がありません。 両方使うケースもあれば、1つだけ活用するケースもあります。

それではケーススタディで見ていきましょう。
この事例では、車庫を含む地下部分約90m²と小屋裏部分約17m²、 あわせて約107m²が、容積率に参入されないかたちで純増できました。

*(2) 小屋裏収納等の活用による容積の不算入 高さが1.4m以下でその部分が直下階の床面積の1/2未満であれば、階として取り扱う必要がない(床面積として算定されない)という建築基準法条の規定。

多層階二世帯住宅
ケーススタディ

土地面積:
150m² 建ぺい率50%、容積率80%
延べ床面積:
217m²(地下車庫、小屋裏含 地階:90m²、1階60m²、2階50m²、小屋裏17m²)

*普通に建てると120m²しか建たないが、一定条件をクリアした地下の容積率緩和措置と、小屋裏の活用(多層階の活用)により、約107m²の広さを純増。

2013年現在 家族構成
◆親世帯:夫(60歳)妻(58歳)
◆子世帯:夫(38歳)妻(35歳) 子:長女(7歳)、長男(5歳)

*写真はイメージですので、平面図とは一致しません。すべて当社施工例です。

地 階

親世帯、子世帯、共有部分

1 階

2 階

小屋裏

15年後の暮らし
(居室交換、エレベーター設置)

15年も経過すると、家族のライフスタイルは大きく変わります。
その変化を受けて、エレベーターを設置し、居室の使い方を見直します。

15年後 家族構成
◆親世帯:夫(75歳)妻(73歳)
◆子世帯:夫(53歳)妻(50歳)子:長女(22歳)、長男(20歳)

地 階

親世帯、子世帯、共有部分

2 階

いかがでしょう?多層階二世帯住宅。
土地面積がそれほど広くなくても、容積率の緩和措置をうまく活用すれば、二世帯が暮らすのに十分な広さを確保することができます。多層にすることで階段の上り下りがネックになりますが、必要となればエレベータ-を設置することで、上下階の行き来の問題は解消されます。

また、二世帯住宅を検討する時には、騒音の問題も指摘されます。上階に子世帯が暮らす場合、孫たちの駆け回る音が親世帯に響いてしまうのです。そんなときは、下の事例の横浜市A邸のように、1階をRC造、2階を木造の混構造にすればマンションの上下階のように、ほとんど気にならなくなります。地下室・地下車庫をつくる場合は、必然的に地階はRC造になりますので、同じように騒音問題は解消されます。『二世帯住宅を検討したいけど、土地がやや狭い』という方に、ぜひ検討していただきたいプランです。

多層階二世帯住宅の事例

藤沢市 M邸
混構造,地下室/地下車庫

地下の容積率緩和、小屋裏収納の活用による容積率緩和適用(地下+1階+2階+小屋裏の四層)

横浜市戸塚区 A邸
混構造

小屋裏収納等の活用による
容積率緩和適用
(1階+2階+小屋裏の三層)

横浜市南区 W邸
混合造,地下室/地下車庫

地下の容積率緩和、小屋裏収納等の活用による容積率緩和適用(1地下+1階+2階+小屋裏の四層)

神奈川で鉄筋コンクリート(RC)の
注文住宅を建てるなら、
一級建築士事務所 奥建設・
奥建築設計事務所にお任せください。
鉄筋コンクリートの強度を活かし、
傾斜地を地下室や地下車庫の用途で
有効活用するプランの
実績が豊富です。

株式会社奥建設
奥建築設計事務所
0120-03-4836

神奈川県横浜市戸塚区
矢部町1828-45
TEL:045-392-3061/
FAX:045-392-3062